• 訂正するときは、ボールペンで訂正箇所を二重線で消した上で押印し、正しい文字を余白に記載してください。

• マンション建物名もご記入ください。
• 楽天インシュアランスへ火災保険の見積を希望されない方はチェックボックスにレ点をご記入ください。

• 団体信用生命保険のお申込書の有効期限は、告知日より365日です。お借入が告知日より365日を超える場合は、再度お申込が必要となります。

• お借入希望額が1億円を超えるかたはご提出ください。
• 引受保険会社所定の専用書式※となります。
  （※所定の健康診断結果証明書の検査項目の全ての結果が記載されており、かつ告知日より1年以内に受診された「人間ドッグ成績表」または「健康診断結果証明書」でも代用可能です。）

• 団体信用生命保険のお申込書の有効期限は、告知日より180日です。お借入が告知日より180日以降になる場合は、再度お申込が必要となります。

• お借入希望額が1億円を超えるかたはご提出ください。
• お手元に最新の健康診断書結果をお持ちのかたは、原本をご提出ください。
• お手元に最新の健康診断書結果をお持ちでないかたは、楽天銀行より書式を郵送いたしますので、楽天銀行住宅ローンお問い合わせ先（0120-456-225）までお問い合わせください。

• 申込人、連帯債務者と入居家族全員（入居予定者も含む）の記載があり、続柄の記載があるもの。
• 連帯債務者が申込人と同一世帯の場合は１通で結構です。
• 担保提供者がいる場合、担保提供者の住民票の写しの原本もご提出ください。
  （世帯は申込人と分かれていて可）。
• 外国籍のかたは在留資格等の記載があるもの。
• 以下の記載がある場合は、マジック等で黒く塗りつぶしてください。
  （1）本籍（2）出生地（3）住民票コード（4）個人番号

• 住所欄がある場合、現在のご住所が正しく記載されているかご確認ください。
• 以下の記載がある場合は、該当部分をマジック等で黒く塗りつぶしてください。
  （1）保険者番号、被保険者記号・番号 （2）通院歴 （3）臓器提供意思確認欄

※健康保険証等は、2024年12月2日付で廃止となりました。なお、保険証の有効期限または2025年12月1日のいずれかのうち先に到来する日まで引き続き本人確認書類としてご利用いただけます。

• 「運転経歴証明書」（写真付）も可。
• 本籍地、免許の条件等および臓器提供意思表示欄の記載は不要です。
  （記載のある場合は、マジック等で黒く塗りつぶしてください）

• 日本国政府発行のパスポートに限ります。
• 写真貼付ページ及び現住所の記載があるページが必要となります。
• 本籍地の記載は不要です。（マジック等で黒く塗りつぶしてください。）

• 氏名、住所、生年月日が記載された、顔写真付で有効期限内のもの。
• 本籍地の記載は不要です。
  （記載のある場合は、マジック等で黒く塗りつぶしてください）

• プラスチック製で顔写真付き（ICチップ付きカード）のもの。
• 臓器提供意思表示欄に記載のある場合は、マジック等で黒く塗りつぶしてください。

※通知カード（写真なし）は本人確認書類として利用できません。

• 外国籍のかたのお申込の対象者は、永住者および特別永住者のかたに限ります。

• 給与収入のみのかた：直近1年分
• 給与収入以外の収入があるかた：直近2年分

• 給与支払者が複数ある場合は全ての源泉徴収票が必要になります。

• 給与収入のみのかた：直近1年分
• 給与収入以外の収入があるかた：直近2年分

• 市区町村によって書類の名称が異なる場合があります。
• 支払給与の総額の記載があるものを取得ください。
• 2.は給与収入の記載されたものを取得ください。
• 住民税が給与天引されていない場合は、納税証明書の提出が必要となります。

• 収支内訳書、青色申告決算書、所得の内訳書を含みます。
• 申告の際に提出した書面のコピーを全て添付ください。
• 収入が給与所得のみであっても、以下に該当するようなかたについては確定申告書および付表コピーのご提出が必要となります。
  • 年収2,000万円超のかた
  • 複数の勤務先から収入があるかた
• 収入が給与所得のみで、確定申告を各種控除※のためのみにされたかたについては、ご提出不要です。
  • 住宅ローン控除、医療費控除、ふるさと納税等の寄付金控除

• 給与収入のみのかたは、ご提出不要です。ただし、収入が給与所得のみであっても、次の項目に該当するかたは所得税納税証明書（その1･その2）原本のご提出が必要となります。
  • 年収2,000万円超のかた
  • 複数の勤務先から収入があるかた

• 法人代表者のかたは必要です。 　(代表者以外の法人役員でも後日提出を依頼する場合があります。)
• 1.勘定科目内訳書を含むもの。
• 2.付表を含むもの。

• 以下①～③のいずれかに該当する場合はご提出ください。
  ①旧耐震構造の物件　②借地権物件　③建築確認済証または検査済証のいずれも提出できない場合
• 購入時に締結されたもの（受領書部分がある場合はその部分も含めて必要となります。）
• 公団･住宅供給公社等の分譲地の場合、重要事項説明書が作成されていない場合があります。その場合、返送時送付表の通信欄に現状をご記入ください。
• 土地を相続･贈与で取得した場合は、前所有者の保管状況によりない場合があります。

• 交付請求する際、「全部事項証明書、共同担保目録付き（抹消を含む全部）」にして申請してください。
• 建設地のほかに私道部分や私道持分がある場合は、私道部分等も含めてご提出ください。
• マンションのかたで、敷地権化されていない場合はご提出ください。

• 交付請求する際、「全部事項証明書、共同担保目録付き（抹消を含む全部）」にして申請してください。

• インターネットから印刷した地図でも受付可能です。
• 物件所在地にラインマーカーでマークを付けてください。

• 現在のご自宅を中古で購入するなどにより所持していない場合は重要事項説明書をご提出ください。

• 火災保険の満期日が今回の住宅ローンの最終返済日より前に到来する場合には、借り換え時新たな火災保険の加入を条件とする場合があります。
• 現在加入されていない場合は、ご加入いただくことが条件です。

• 直近の返済日を含む過去1年分のコピーが必要となります。お手元にない場合は、現在返済中の金融機関に再発行をご依頼ください。
• 対象期間に一部繰上返済をされた場合は、繰上返済前の返済予定表も必要になります。
• ネットバンキング画面を印刷した場合など、返済予定表にお借入されたかたのお名前の記載がない書式の場合は、お借入されたかたのお名前が記載された部分も必要になります。
• 複数の住宅ローンのお借入がある場合は全て必要になります。

• 直近の返済日を含む過去1年分のコピーが必要です。
• 通帳に未記帳取引がある場合には、未記帳部分の個別取引明細が別途必要になりますので、現在返済中の金融機関にご相談ください。
• 勤務先の社内融資や共済組合で住宅ローンをご利用され、ローン返済金が給与控除になっている場合は、該当期間に係る給与明細のコピーが必要となります。

• 連帯債務者はご加入いただけません。

• 連帯債務者はご加入いただけません。

• 申込人または連帯債務者のかたが借入名義人となっている全てのお借入についてご提出ください。
• 返済予定表または残高、毎月の返済額を確認できる書類（お借入の内容の確認可能な部分を含みます）
• 完済予定のお借入が含まれる場合には、該当するお借入の返済予定表に「完済予定」と明記し、あわせて完済予定時期を記載ください。

• 施工業者さまにお客さまよりご依頼ください（完成後、リフォーム後写真をご提出頂きます）。
• リフォーム箇所が確認できるものをご提出ください（現状配置図に撮影箇所を明示したものを添付）。

• 施工業者さまにお客さまよりご依頼ください。

• 施工業者さまに完成後の工事図面をご依頼ください。
• 大規模な増改築等の場合に建築基準法上必要とされる場合は、建築確認申請書をご提出ください。

• 物件の土地が『借地』の場合はご提出ください。
• 『賃貸借』の場合「賃貸借契約書（コピー）」を添付ください。
• 『使用貸借』の場合「土地所有者の印鑑証明書（コピー）」（発行後3ヶ月以内）を添付ください。

[PDF:27KB]

記入例

• 旧住所にて契約されたかたは、住所変更届と併せて新住所の住民票の写しの原本をご提出ください。
  ※入居予定者全員分
• 融資実行日から2か月以内にご提出ください。

[PDF:79.1KB]

記入例

• 給与明細書3ヶ月分をご用意できない方は、雇用契約書または採用通知書（給与が記載されているもの）をご提出ください。
• 賞与明細書には、賞与の対象期間を明記してください。

• 賞与明細書には、賞与の対象期間を明記してください。

• 年金収入以外の収入がある場合には該当する書類も併せて必要となります。

• 紛失･使用済の場合は支払者に再発行を依頼してください。

• 敷地が『借地』（普通借地権、定期借地権、または建物譲渡特約付き借地権）の場合。
• 契約締結時から地代に変更がある場合は、現在適用されている地代の改定通知書のコピーも必要となります。
• 地代について支払っていることがわかる書類をご提出ください。

• 敷地が『仮換地』の場合

[PDF:142KB]