• 訂正をする場合は、訂正箇所を二重線で取り消し、ボールペンで訂正し、訂正箇所に実印にて押印ください。
  住所欄にマンション建物名もご記入のうえ、ご提出ください。

[PDF:97KB]

• 今回の住宅ローン以外にローン、クレジット等のお借入があるかたはご提出ください。

• 【担保提供者が2名以上いる場合】
  長期固定金利型住宅ローン借入申込書に記載できなかった担保提供者についてご記入のうえ、ご提出ください。

[PDF:74KB]

• マンション建物名もご記入ください。
• 楽天インシュアランスへ火災保険の見積を希望されない方はチェックボックスにレ点をご記入ください。

• 希望されない場合は提出不要です。

[PDF:76KB]

• 金利引下げ制度（ポイント制）を利用されない場合は提出不要です。

[PDF:116KB]

• 『楽天銀行住宅ローン「固定と変動」変動金利分』も併せてお申込されるかたは、ご提出ください。
• 借入申込書の住宅融資保険手数料のお支払い方法について、「一括前払い型」か「利息組込み型」のいずれかをご選択されているかどうか、ご確認ください。

• 『楽天銀行住宅ローン「固定と変動」変動金利分』も併せてお申込されるかたは、ご提出ください。
• 借入申込書の住宅融資保険手数料のお支払い方法について、「一括前払い型」か「利息組込み型」のいずれかをご選択されているかどうか、ご確認ください。

• 承諾されない場合は提出不要です。

• 承諾されない場合は提出不要です。

• 既に楽天銀行住宅ローンでお借入があり、かつ、団体信用生命保険（「固定と変動」専用）を希望し【融資金額が通算で1億円を超えるかた】は、ご提出ください。

• 加入を希望されない場合はご提出ください。

[PDF:41KB]

• つなぎローンをお申込みの場合、加入が必須となります。
• 連帯債務者はご加入できません。

• つなぎローンをお申込みの場合、加入が必須となります。
• 連帯債務者はご加入できません。

• 既に楽天銀行住宅ローンでお借入があり、かつ、つなぎローンを希望し【融資金額が通算で1億円を超えるかた】は、ご提出ください。

• 住所欄がある場合、現在のご住所が正しく記載されているかご確認ください。
• 以下の記載がある場合は、コピー後、該当部分をマジック等で黒く塗りつぶしてください。
  （1）保険者番号、被保険者記号・番号 （2）QRコード （3）通院歴 （4）臓器提供意思確認欄

• 「運転経歴証明書」（写真付）も可。
• 本籍地、免許の条件等および臓器提供意思表示欄の記載は不要です。
  （記載のある場合は、マジック等で黒く塗りつぶしてください）

• 日本国政府発行のパスポートに限ります。
• 写真貼付ページ及び現住所の記載があるページが必要となります。
• 本籍地の記載は不要です。（マジック等で黒く塗りつぶしてください。）
• 2020年2月4日以降に申請のものは、所持人記入欄がないため、ご利用いただけません。

• 氏名、住所、生年月日が記載された、顔写真付で有効期限内のもの。
• 本籍地の記載は不要です。
  （記載のある場合は、マジック等で黒く塗りつぶしてください）

• プラスチック製で顔写真付き（ICチップ付きカード）のもの。
• 臓器提供意思表示欄に記載のある場合は、マジック等で黒く塗りつぶしてください。

※通知カード（写真なし）は本人確認書類として利用できません。

※マイナンバーカードの画像データまたはコピーを、個人番号が確認できる状態で本人確認書類としてご提出された場合、個人番号の提供の意思があるものとみなします。

• 外国籍のかたのお申込の対象者は、永住者および特別永住者のかたに限ります。

• 給与支払者が複数ある場合は全ての源泉徴収票が必要になります。

• 市区町村によって書類の名称が異なる場合があります。
• 支払給与の総額の記載があるものを取得ください。
• 2.は給与収入の記載されたものを取得ください。
• 住民税が給与天引されていない場合は、納税証明書の提出が必要となります。

• 収支内訳書、青色申告決算書、所得の内訳書を含みます。
• 申告の際に提出した書面のコピーを全て添付ください。
• 収入が給与所得のみであっても、以下に該当するようなかたについては確定申告書および付表コピーのご提出が必要となります。
  • 年収2,000万円超のかた
  • 複数の勤務先から収入があるかた
• 収入が給与所得のみで、確定申告を各種控除※のためのみにされたかたについては、ご提出不要です。
  • 住宅ローン控除、医療費控除、ふるさと納税等の寄付金控除

• 給与収入のみのかたは、ご提出不要です。ただし、収入が給与所得のみであっても、次の項目に該当するかたは所得税納税証明書（その1･その2）原本のご提出が必要となります。
  • 年収2,000万円超のかた
  • 複数の勤務先から収入があるかた

• 正式契約締結前の場合は、契約書（案）のコピーをご提出ください。後日、正式な契約書のコピーをご提出ください。

• 注文住宅のかたは、土地売買契約書コピーをご提出ください。ただし、すでにお持ちの土地に建設をする場合にお手元にない場合は提出不要です。

• 注文住宅のかたは、土地に関する重要事項説明書コピーをご提出ください。
• 『建物（請負）工事に係る重要事項説明書』は無い場合がありますので、その場合には『土地に係る重要事項説明書』のコピーをご提出ください。
• 公団・住宅供給公社等の分譲地の場合、 重要事項説明書が作成されていない場合があります。
• 土地を相続･贈与で取得した場合は、前所有者の保管状況により無い場合があります。

• 正式契約締結前の場合は、契約書（案）または見積書のコピーをご提出ください。後日、正式な契約書のコピーをご提出ください。
• 当初の契約後に変更契約･追加契約を締結した場合には、該当する「契約書」または「注文書および注文請書」のコピーを併せてご提出ください。

• 交付請求する際、「全部事項証明書、共同担保目録付き（抹消を含む全部）」にして、申請してください。
• 建設地のほかに私道部分や私道持分がある場合は、私道部分等も含めてご提出ください。

• 交付請求する際、「全部事項証明書、共同担保目録付き（抹消を含む全部）」にして、申請してください。
• 注文住宅のかたは、敷地内に別の建物がある場合はご提出ください。

• 検査機関の受領印のあるものをご提出ください。
• 申請前の場合は、申込時の提出は不要です。後日ご提出ください。

• 建築確認済証を入手できない場合は「建築確認証明書」および「建築確認概要書」をご提出ください。（市区町村役場で取得可能）
• 申請前の場合は、申込時の提出は不要です。後日ご提出ください。
• つなぎローンをご希望のかたは、ご融資前に建築確認済証が必要です。初回のつなぎ融資実行希望日の13営業日前までにご提出いただきます。
  （土地取得資金の融資時にもご提出が必要になります。）

• 物件所在地にラインマーカーでマークを付けてください。

• お申込時に建築確認申請をされていない場合は、仮の配置図･平面図をご提出ください。
• 申請前の場合は、申込時の提出は不要です。後日ご提出ください。

• 対象となる敷地にラインマーカーでマークを付けてください。

• 新3大疾病付機構団信をご選択され、借入希望額が5,000万円を超えるかたは健康診断結果証明書をご提出ください。

• 連帯債務者はご加入いただけません。

• 連帯債務者はご加入いただけません。

• お手元にない場合は、現在返済中の金融機関に再発行をご依頼ください。
• 複数の住宅ローンの借入がある場合は全て必要になります。

• 売却代金より住宅ローン残高が多い場合ご提出ください。

• 交付請求する際、「全部事項証明書、共同担保目録付き（抹消を含む全部）」にして、申請してください。

• 物件の土地が『借地』の場合はご提出ください。
• 『賃貸借』の場合「賃貸借契約書（コピー）」を添付ください。
• 『使用貸借』の場合「土地所有者の印鑑証明書（コピー）」（発行後3ヶ月以内）を添付ください。

[PDF:183KB]

記入例

• 前年１月以降に転・就職した方、産休・育休・介護休の方、病休期間が終了した方又は海外勤務から国内勤務に復帰したかたはご提出ください。

[PDF:100KB]

記入例（産休、育休用）

記入例（転職・就職用）

• 申込年度の前年以降に転職・就職されたかたはご提出ください。

[PDF:63KB]

記入例

• 申込人が所有し、申込人のご両親やお子さまなどの親族がお住まいになるための住宅を建設または購入する場合には、別途「借入申込書（親族居住用）」を併せてご提出ください。

[PDF:44KB]

記入例

• 年金収入以外の収入がある場合には該当する書類も併せて必要となります。

• 紛失･使用済の場合は支払者に再発行を依頼してください。

• 敷地が『借地』（普通借地権、定期借地権、または建物譲渡特約付き借地権）の場合。
• 契約締結時から地代に変更がある場合は、現在適用されている地代の改定通知書のコピーも必要となります。
• 地代について支払っていることがわかる書類をご提出ください。

• 別途必要資料をお伝えいたします。

• 敷地が『仮換地』の場合

• 申込人の現住所または取得対象住宅の所在地の地方公共団体が発行しているものであること。
• 確認書類を発行した地方公共団体が、紛失または無効となった証明書等の番号をHP上に掲載している場合は、これに該当しないことが確認できること。

• 申込人本人および連帯債務者が共同生活を営むに当たり、当事者間において、次の1.および2.の事項が明記されていること^※
  • 二人が愛情と信頼に基づく真摯な関係であること。
  • 二人が同居し、共同生活において互いに責任を持って協力し、およびその共同生活に必要な費用を分担する義務を負うこと。
  • ※ 1.および2.と同様の意味であることが分かる内容が記載されていればお申込いただけます。

[PDF:38KB]

記入例

[PDF:83.2KB]

記入例

[PDF:90KB]

記入例

[PDF:30KB]

記入例

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