イーバンク銀行の投資信託ラインアップが合計250本に
2008年1月23日
新たに5本の投資信託を取扱開始
インターネット専業銀行のイーバンク銀行株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：松尾 泰一、以下「イーバンク」）は、本日より新たに5本の投資信託の取り扱いを開始いたしました。これにより、イーバンクが取り扱う投資信託は合計250本に、そのうちお申込手数料が0円の投資信託は合計56本となります。お客さまは、イーバンクでのみ取り扱っている「イーバンク・ファンド・シリーズ」のご購入をはじめ、投資信託の検索や各種ランキング機能などが利用できる資産運用サイト「イーファンタジア」をご活用いただくことで、豊富なラインアップから商品をお選びいただけます。
イーバンクはお客さまの多様なニーズにお応えできるよう、投資信託以外にも定期預金や特約定期預金、外貨預金、取引所為替証拠金取引（FX）などの資産運用商品を提供しており、今後も商品内容の拡充を積極的に進めてまいります。
新規に取扱いを開始する投資信託 5本
| 正式名称 | DWS・グローバル・アグリビジネス株式ファンド | |
|---|---|---|
| 運用会社 | ドイチェ・アセット・マネジメント | |
| 当ファンドの手数料等 | 申込手数料 | 1.575％（税抜1.5％） |
| 信託財産留保額 | 0.3％（解約時） | |
| 信託報酬 | 年率1.3125％（税抜1.25％）
|
|
| その他費用 | 純資産総額に対して年率0.10％を上限として諸費用等（監査費用、法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用等を含みます。）が信託財産から差し引かれます。また、信託財産の組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用等についても、別途信託財産が負担します。なお、当該費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。
|
|
| 当ファンドのリスク | 当ファンドは投資信託証券への投資を通じて株式など値動きのある証券（外貨建資産には為替リスクもあります）を実質的な投資対象としますので、基準価額が変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落によりこれを割り込むことがあります。 基準価額の主な変動要因は以下のとおりです。
|
|
| 正式名称 | DWS新資源テクノロジー・ファンド 愛称：グローバル・シフト | |
|---|---|---|
| 運用会社 | ドイチェ・アセット・マネジメント | |
| 当ファンドの手数料等 | 申込手数料 | 2.625％（税抜2.5％） |
| 信託財産留保額 | 信託財産留保額はありません。 | |
| 信託報酬 | 年率1.764％（税抜1.68％） | |
| その他費用 | 純資産総額に対して年率0.10％を上限として諸費用等（監査費用、法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用等を含みます。）が信託財産から差し引かれます。また、信託財産の組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用等についても、別途信託財産が負担します。なお、当該費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。
|
|
| 当ファンドのリスク | 当ファンドは投資信託証券への投資を通じて株式など値動きのある証券（外貨建資産には為替リスクもあります）を実質的な投資対象としますので、基準価額が変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落によりこれを割り込むことがあります。 基準価額の主な変動要因は以下のとおりです。
|
|
| 正式名称 | HSBC世界資源エネルギー株式ファンド（3ヶ月決算型） | |
|---|---|---|
| 運用会社 | HSBC投信 | |
| 当ファンドの手数料等 | 申込手数料 | 100万円未満3.15％（税抜3％） 100万円以上500万円未満2.1％（税抜2％） 500万円以上1.05％（税抜1％） |
| 信託財産留保額 | 0.5％（解約時） | |
| 信託報酬 | 年率1.995％（税抜1.9％） | |
| その他費用 | （1）有価証券売買委託手数料（2）外貨建資産の保管費用（3）借入金利息、融資枠設定に要する費用（4）投資信託財産に関する租税、信託事務処理に要する費用、受託銀行が立替えた立替金利息（5）投資信託振替制度に係る手数料および費用（6）法定書類の作成、印刷、交付および届出に係る費用（7）当ファンドの受益者に対して行う公告に係る費用（8）法定書面の作成、印刷、交付に係る費用（9）監査報酬および法律顧問、税務顧問に対する報酬および費用等上記その他費用は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきます。
|
|
| 当ファンドのリスク | 当ファンドは投資信託証券への投資を通じて株式など値動きのある証券（外貨建資産には為替リスクもあります）を実質的な投資対象としますので、基準価額が変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落によりこれを割り込むことがあります。 基準価額の主な変動要因は以下のとおりです。
|
|
| 正式名称 | HSBCインド株式ファンド（3ヶ月決算型） | |
|---|---|---|
| 運用会社 | HSBC投信 | |
| 当ファンドの手数料等 | 申込手数料 | 100万円未満3.15％（税抜3％） 100万円以上500万円未満2.1％（税抜2％） 500万円以上1.05％（税抜1％） |
| 信託財産留保額 | 0.5％（解約時） | |
| 信託報酬 | 年率2.1％（税抜2％） | |
| その他費用 | （1）有価証券売買委託手数料（2）外貨建資産の保管費用（3）借入金利息、融資枠設定に要する費用（4）投資信託財産に関する租税、信託事務処理に要する費用、受託銀行が立替えた立替金利息（5）投資信託振替制度に係る手数料および費用（6）法定書類の作成、印刷、交付および届出に係る費用（7）当ファンドの受益者に対して行う公告に係る費用（8）法定書面の作成、印刷、交付に係る費用（9）監査報酬および法律顧問、税務顧問に対する報酬および費用等上記その他費用は、ファンドより実費として間接的にご負担いただきます。
|
|
| 当ファンドのリスク | 当ファンドは投資信託証券への投資を通じて株式など値動きのある証券（外貨建資産には為替リスクもあります）を実質的な投資対象としますので、基準価額が変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落によりこれを割り込むことがあります。 基準価額の主な変動要因は以下のとおりです。
|
|
| 正式名称 | PRUアメリカ中期社債ファンド（為替ヘッジなし／毎月決算型） | |
|---|---|---|
| 運用会社 | プルデンシャル・インベストメント・マネジメント・ジャパン | |
| 当ファンドの手数料等 | 申込手数料 | なし |
| 信託財産留保額 | 信託財産留保額はありません。 | |
| 信託報酬 | 年率0.735％（税抜0.7％） | |
| その他費用 | 信託事務の処理に要する諸費用、財務諸表の監査に要する費用等が、投資信託財産から差引かれます。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
|
|
| 当ファンドのリスク | 当ファンドは投資信託証券への投資を通じて債券など値動きのある証券（外貨建資産には為替リスクもあります）を実質的な投資対象としますので、基準価額が変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落によりこれを割り込むことがあります。 基準価額の主な変動要因は以下のとおりです。
|
|
イーバンク銀行について
| 商号等 | イーバンク銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長（登金）第609号 |
|---|---|
| 加入協会 | 日本証券業協会、金融先物取引業協会 |
投資信託ご購入にあたっての注意点
- 当行の投資信託のお取引は、20歳以上のお客さまにご利用いただけます。
- 投資信託は預金等とは異なり、預金保険の対象ではありません。また当行でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の支払対象ではありません。
- 投資信託は預金等とは異なり、元本保証および利回り保証のいずれもありません。また、過去の運用実績は、将来の運用成果を約束するものではありません。
- 投資信託はリスクを含む商品であり、その運用実績は、その信託財産に組み入れられた株式・債券などの価格変動、その発行者（あるいは保証会社）の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部機関の評価の変化その他の信用状況の変化等、金利・為替相場の変動など市場環境の変化などにより変動します。
- 円建ての投資信託であっても外国の株式や公社債などを組入れ有価証券などとして投資を行う場合、為替変動の影響を受け投資元本を割り込むことがあります。
- 運用による損益は、すべて投資信託をご購入のお客さまに帰属いたします。
- 投資信託の募集・お申込み等のお取扱いは当行が、設定・運用は投資信託委託会社、投資顧問会社、管理会社等が、信託財産の管理等は信託銀行または信託会社が行います。
- 投資信託のお申込み時にはお申込手数料、ならびに運用期間中は信託報酬等がかかります。なお、お申込手数料が無料の投資信託もございます。
- 投資信託によっては、クローズド期間中のご解約ができないものや、解約可能日時があらかじめ制限されているもの、換金手数料等がかかるものなどがございます。
- 本文は、当行の取り扱う投資信託について一般に公表するための発表文であり、投資勧誘を目的として作成されたものではありません。投資信託をご購入の際は「目論見書」の内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。
- 上記5ファンドの目論見書は、当行ウェブページ上に掲載いたします。