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借り換え

人生で最大の買い物の一つであるマイホームを購入し、うまく資金計画を立て、自分に合った住宅ローンを借りることができた場合でも、常に住宅ローンを見直していく姿勢が大切です。

なぜ借り換えが必要なの?

現在住宅ローンを借りている物件に居住したまま、有利な条件の住宅ローンで契約しなおすことを「借り換え」といいます。
低金利の局面では見直しのチャンス!高金利の住宅ローンを低金利の住宅ローンに借り換えることで、月々の返済額を大幅に減らせることがあります。
フラット35(全期間固定金利)からフラット35(全期間固定金利)への借り換えも可能です。
また、変動金利型だったものを固定金利型に換えたいなど金利タイプを変更する借り換えも可能です。

借り換えメリットが期待できるのは?

住宅ローン残高1,000万円以上、残期間10年以上、金利差1%以上なら借り換えメリットが期待できます!

住宅ローンシミュレーション

<現在のお借入の総支払額の計算根拠>

  • お借入残高2,500万円、残りのご返済期間25年、お借入金利年3% 、元利均等返済、6ヶ月ごとの増額返済無し・全期間固定金利のモデルケースであり、実際のお借入事例を示すものではありません。

<借り換え後の総支払額の計算根拠>

  • お借入金額2,500万円、ご返済期間25年、お借入金利年1.50%、元利均等返済、6ヶ月毎の増額返済無し、全期間固定金利のモデルケースであり、実際のお借入事例を示すものではありません。

<借り換えのための諸費用>

  • 融資事務手数料はお借入額×0.972%(税込)となります。
    楽天銀行以外を住宅ローンのご返済口座に指定したお客さまの融資事務手数料はお借入額×1.404%(税込)となります。
    ただし最低融資事務手数料は162,000円(税込)となります。
  • 団体信用生命保険料は含まれておりません。フラット35の場合、ご加入されるかたは別途機構団信特約料が必要です。
  • 借り換え前に付保している火災保険が、住宅金融支援機構の定める要件を満たしており継続して加入されているケースです。要件を満たさない場合には別途火災保険料が必要となります。
  • 借り換えの対象となる物件の建築確認日が昭和56年6月1日以後の場合のケースです。該当しない場合、適合証明発行費用として60,000円(税抜)程度が必要になります。
  • 登記関連費用は抵当権設定登記の際の「登録免許税」および「司法書士報酬」のみを試算しており、事前調査費、事前確認・完了確認の記載事項証明書(登記簿謄本)、日当交通費、報酬に係る消費税等は、別途必要となります。詳細は登記を担当する司法書士が発行する見積書で必ずご確認ください。
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  • 商号:楽天銀行株式会社
  • 登録番号:登録金融機関 関東財務局長(登金)第609号
  • 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会