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ポイント投資

楽天銀行は金融商品仲介業務として、楽天証券で取扱う金融商品をご案内します。

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ポイントで投資とは?

楽天証券のポイント投資は少額から!さらにポイントも貯まる!

ポイント買付概要

  投資信託 国内株式
サービス概要 投資信託の購入金額の一部または全額に、ポイントを利用することができます。
  • ポイント残高が不足している場合は、利用可能なポイント数を利用し、残りは現金で投資いたします。

【楽天スーパーポイントの利用可能上限】
ダイヤモンド会員のお客様
通常注文の場合:500,000ポイント/1注文
積立注文(証券口座引落)の場合:500,000ポイント/1日
積立注文(楽天カードクレジット決済)の場合:500,000ポイント/1日
500,000ポイント/1ヶ月
ダイヤモンド会員以外のお客様
通常注文の場合:30,000ポイント/1注文
積立注文(証券口座引落)の場合:30,000ポイント/1日
積立注文(楽天カードクレジット決済)の場合:30,000ポイント/1日
100,000ポイント/1ヶ月
  • 1ヶ月の利用上限は他の楽天グループでの利用も含めます。

【楽天証券ポイントの利用可能上限】
利用上限はありません。
国内株式 現物取引の購入金額、手数料の一部または全額に、楽天スーパーポイントを利用することができます。
  • ポイント残高が不足している場合は、利用可能なポイント数を利用し、残りは現金で投資いたします。

【楽天スーパーポイントの利用可能上限】
ダイヤモンド会員のお客様
500,000ポイント/1日
500,000ポイント/1ヶ月
ダイヤモンド会員以外のお客様
30,000ポイント/1日
100,000ポイント/1ヶ月
  • 1ヶ月の利用上限は他の楽天グループでの利用も含めます。
  • 楽天証券ポイントは株投資にご利用いただけません。
ポイント利用単位 1ポイント1円から利用可能。
ただし、投資信託買付単位は各銘柄の最小買付単位に準じます。(100円以上1円単位~)
1ポイント1円から利用可能。
ただし、国内株式の買付単位は各銘柄の最小買付単位に準じます。
対象サービス 投資信託の通常買付(金額指定のみ)、積立買付
  • 口数指定注文は対象外となります。
国内株式 現物取引(夜間PTSを含む)
対象銘柄 当社取扱の投資信託
当初募集期間中の銘柄等一部銘柄は除く
国内株式 現物取引 取扱い銘柄
  • IPO、PO、ライツ・オファリング(払い込みによるもの)を除く。
対象ポイント
  • 楽天スーパーポイント
    期間限定ポイント、他ポイントから交換して保有している楽天スーパーポイントは除きます。
  • 楽天証券ポイント
  • 楽天スーパーポイント
    期間限定ポイント、他ポイントから交換して保有している楽天スーパーポイントは除きます。
  • 楽天証券ポイントは株投資にご利用いただけません。
対象口座 特定口座・一般口座・NISA口座・つみたてNISA口座
  • ジュニアNISA口座は対象外となります。
特定口座・一般口座・NISA口座
  • ジュニアNISA口座は対象外となります。
注意事項

ポイント利用時には必ずポイント利用規約に同意の上ご利用ください。
ポイントを利用して発注した投資信託の注文が約定後に取消となった場合は、約定金額のうちポイント利用分を楽天証券ポイントで返還します。
国内株式(現物)の場合は楽天スーパーポイントで返還します。

【楽天ID連携(ポイント連携)の注意点】

楽天証券会員と楽天会員の連携には、下記3項目の全ての一致が必要です。

お名前(カナ)
同字の小文字は大文字に自動変換され同一とします。(例:ァ→ア、ョ→ヨヲ→オ)濁音、半濁音の相違の場合はエラーになるためご注意ください。(例:×カワダ・カワタ)余白スペースは全半角に関わらず削除します。
生年月日
YYYYMMDD の8桁
メールアドレス
楽天証券で登録しているメールアドレス(メインメール、約定通知受信用、 マーケットアロー受信用)のどれかひとつと、楽天ID(ユーザーID)メールアドレスの一致が必要です。
  • 確認方法:ログイン→目的から探す「お客様情報の設定・変更」→メールサービス設定→メールサービス

投資にかかる手数料等およびリスクについて

楽天証券の各取扱商品等に投資いただく際は、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また各取扱商品等は、価格の変動等によって損失が生じるおそれがあります。投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページや「契約締結前交付書面」等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。金融商品取引法に係る表示について詳しくはこちら

商号等:楽天証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会