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楽天証券でNISA(ニーサ)をはじめよう!

投信積立~投信積立で「自分年金」をはじめる方が急増中!

楽天銀行は金融商品仲介業務として、楽天証券で取扱う金融商品をご案内します。

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楽天証券口座申込(楽天銀行の口座をお持ちでない方)

楽天証券サイトで詳しく見る

そもそも「投信積立」とは?

投信積立サービスとは、毎月決まった日に、決まった金額を自動的に金融機関の口座から引き落とし、投資信託の買付をおこなうサービスです。
「投信積立」は、少額から投資にチャレンジしてみたい方や、相場下落時にハラハラしたくない方、投資のタイミングを逸しやすい方などに大変人気のある商品です。
さらに、年金問題が取り沙汰されている昨今、この投信積立で「自分年金」を始める方が増えているようです。

CHECK! なぜ「自分年金」が必要なの?

公的年金だけだとどのくらい足りないの?

  • 生命保険文化センター「生活保障に関する調査」より

一般的に、退職までにご自身で備えておくべき金額(=自分年金)は「約3,000万円」とされています。

預貯金での備えではだめなの?

例えば、あなたがいま
・30歳
・将来のための貯蓄額が300万円
の場合、65歳までに3,000万円貯めるのに
必要な月々の積立額は…
(2か月分を年1回ボーナス時に増額)

リターンを得るにはリスクをとることが必要。貯金はリスクを伴わない代わりにリターンもわずか。

月々100円からの積立が可能!

楽天証券の「100円投資」では、月々100円から投信積立が始められます。

こんな方にぴったり!
  • これから投資デビューしたい方
  • 少ない資金でも分散投資をしたい方

業界屈指の積立対象銘柄数

業界屈指の取扱銘柄数なので、お好きな投信をお選びいただけます。
お客様のアセットアロケーション(資産配分)のニーズに柔軟にお応えできます。

投信積立対象銘柄

本以上
現在

選べる引落方法

投信積立の引落方法は、楽天キャッシュ(電子マネー)、楽天カードクレジット決済、証券口座(楽天銀行マネーブリッジ)、またはその他金融機関から選べます。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
  • 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
  • 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

投資にかかる手数料等およびリスクについて

楽天証券の各取扱商品等に投資いただく際は、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また各取扱商品等は、価格の変動等によって損失が生じるおそれがあります。投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページや「契約締結前交付書面」等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。金融商品取引法に係る表示について詳しくはこちら

商号等:楽天証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会



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