中央三井ダウ・ジョーンズインデックスファンド

米国の経済見通しや、ファンドの魅力について、中央三井アセットマネジメントにお聞きしました。
（このインタビューは、2009年9月8日に行われました）

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「中央三井ダウ・ジョーンズインデックスファンド」のベンチマークである「ダウ工業株30種平均株価」（以下、NYダウ）は、ダウ・ジョーンズ社が選出した米国株式市場を代表する銘柄の株価を基に算出される株価平均型株価指数です。
1896年に12銘柄を対象にスタートし、1928年以降は30銘柄が対象となっています。構成銘柄は時代背景に応じて適宜、見直しが行われ、算出開始以来現在まで継続的に構成銘柄となっているのはゼネラル・エレクトリック社のみです。
各銘柄の株価を足して構成銘柄数で割って求められる単純平均ですが、連続性を持たせるために序数は調整されています。
他に米国株式市場を代表する株価指数として、スタンダード･アンド･プアーズ社が米国株式市場の代表銘柄500社を基に算出している時価総額加重平均型株価指数であるS&P500があります。
どちらも米国株式市場を代表する株価指数ですが、株価平均型株価指数であるNYダウは高株価銘柄の影響を受けやすい、時価総額加重平均型株価指数であるS&P500は時価総額の大きい銘柄の影響を受けやすいといった特徴があります。
これは、本邦株式市場を代表する株価指数である日経平均株価指数（株価平均型株式指数）とTOPIX（時価総額加重平均型株価指数）の関係と同じです。

世界の株式時価総額ランキング（2009/7/28現在）

（出所）Bloombergのデータをもとに中央三井アセットマネジメント作

NYダウは、今年3月にサブプライムローン問題に端を発する世界同時株安以降の最安値である6,500ドル台をつけた後、米欧当局による金融システム安定化への取り組み、米国政府による史上最大規模の景気対策等を好感し、順調な回復基調にあります。
3月の6,500ドル台を底値に上昇に転じたNYダウは、6月上旬に8,700ドル台まで上昇した後、7月上旬発表の米国雇用統計が予想以上の雇用環境悪化を示していたため、米国景気の先行き不透明感を背景に、投資家のリスク回避による持高調整の売りで8,100ドル台まで下落しました。しかしその後は、米金融機関などの主要企業が予想を上回る好決算を発表したことや住宅市況の底入れなどから、再度上昇に転じ、8月下旬には9,580ドルまで回復致しました。
米政府･FRBによる前例のない危機対応により、米国経済には個人消費や住宅需要に底入れの兆しがみられ、景気悪化ペースは鈍化、金融システム不安は後退し、企業と消費者の景況感の改善が続いています。しかし、米国では依然として雇用環境が低迷し、住宅価格の下落が続き、消費者は将来への不安から消費より貯蓄に傾斜しています。また、米国経済は大規模な景気刺激策などに下支えされるものの、景気後退は収束しておらず景気の本格回復には時間を要する見込みです。このため、米国では依然として景気下振れが懸念されますが、金融環境の改善と政府主導の政策効果による景気回復期待およびリストラ効果などによる企業業績の改善期待を背景に、投資家のリスク選好が回復していることから、NYダウは底堅く揉み合う展開が続く見込みです。

• ※ 本文中の株価水準は全て「終値ベース」

米国サブプライムローン問題に端を発する現在の世界同時不況下においては、米国住宅関連指標も注目されています。
これまでの住宅価格の低下が住宅需要を底入れし、5月の住宅価格は約3年ぶりに前月比上昇しました。