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海外株式&ETFの取扱銘柄数はネット証券トップクラス!「特定口座」に対応、確定申告はぐんとカンタンに!

楽天銀行は金融商品仲介業務として、楽天証券で取扱う金融商品をご案内します。

楽天証券かんたん申込
楽天証券口座申込(楽天銀行の口座をお持ちでない方)

楽天証券サイトで詳しく見る

楽天証券では、米国株式(ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場している株式・ETF・ADR)と、中国株式(香港証券取引所、上海証券取引所(A株市場)に上場している株式やETF)を取扱っています。

特定口座でも取引可能

米国株式・中国株式・アセアン株式・海外ETFも「特定口座」でお取引いただけます。
「特定口座」内の国内株式や投資信託と損益通算でき、確定申告もぐんとカンタンになるので、投資をもっと楽しめる!

豊富な取扱い銘柄

豊富な取扱い銘柄数の楽天証券なら、目的にあった銘柄を探すことができます。

海外の代表的な指数はもちろんBRICsや金、コモディティーなど多彩なETFを取り揃えております。

「アップル」や「コカコーラ」など日本でもお馴染みのグローバルにビジネス展開している企業や注目銘柄が満載です。

香港証券取引所、上海証券取引所(A株市場)に上場している株式やETFをお取引いただけます。

新興国が集まるアセアン主要4市場(シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア)の主要銘柄およびシンガポールETFをお取扱い

銘柄
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現在

業界屈指の手数料体系

外国株式の取引手数料もネット証券ならではの格安でご提供いたします。

さらに「超割コース」を選択いただくと、取引手数料(税抜分)1%をポイントバックいたします。

海外のマーケット情報もタイムリーにご提供

米国マーケット情報については、トムソン・ロイター提供のニュースや、米国ファンドマネージャーからのレポートなどタイムリーにご提供。
また、中国マーケット情報については、T&Cフィナンシャルリサーチ社より、中国株式投資に必要な情報を網羅しています。

アセアン各市場のマーケット情報についてはシンガポール現地の大手証券会社、フィリップ証券提供の個別企業レポート、経済レポートなどをご覧いただけます。

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楽天証券口座申込(楽天銀行の口座をお持ちでない方)

海外株式・ETFのリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。株価指数連動型上場投資信託(ETF)は、連動を目指す株価指数等の変動等により損失が生じるおそれがあります。

米国株式等の取引にかかる費用等
米国株式等の委託手数料は、25米ドル(税込27米ドル)/1回(1,000株まで)がかかります。1回の取引が1,000株超の場合は1株ごとに2.0米セント(税込2.16米セント)追加されます。売却時は通常の手数料に加え、SEC Fee(米国現地証券取引所手数料)が約定代金1米ドルあたり0.0000221米ドル(米セント未満切り上げ)。

中国株式等の取引にかかる費用等
中国株式等の委託手数料は、約定代金の0.5%(税込0.54%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回、手数料上限5,000円(税込5,400円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。

アセアン株式等の取引にかかる費用等
アセアン株式等の委託手数料は1取引につき、約定代金の1.0%(税込1.08%)がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1取引)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。

投資にかかる手数料等およびリスクについて

楽天証券の各取扱商品等に投資いただく際は、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また各取扱商品等は、価格の変動等によって損失が生じるおそれがあります。投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページや「契約締結前交付書面」等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。金融商品取引法に係る表示について詳しくはこちら

商号等:楽天証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会



  • 商号:楽天銀行株式会社
  • 登録番号:登録金融機関 関東財務局長(登金)第609号
  • 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会